加納晃ブログ

企業やメディアの真実隠しは国民の判断を誤らせます。これに無関心でいると日本は現在の欧米のように混乱の社会に突入します。善良なる国民であれば、もうこれ以上無関心を装うことはできません。

日本を悪者に仕立た茶番劇「東京裁判」

 おはようございます。

 わたしはこれまでは、一般的に国民が認識している「東京裁判で太平洋戦争を主導した戦争犯罪者が裁かれた」程度の知識しかありませんでした。しかも正当に連合国側と日本側は証拠に基づく主張が行われた上で裁判が行われていたと思っていました。しかし、次の動画がYouyubeで流れてきましたので早速メモしてまとめてみました。

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 目 次

  東京裁判において、日本側の弁護人の一人ブレイクニー弁護士が話し始めた途端、ピタリと通訳が止まった。
 それは昭和21年5月14日火曜日、公判5日目のことある。突如ピタリと止まった同時通訳が37年後に公開、連合国が知られたくなかった不都合な中身を隠ぺいする異常事態が起こった。
 日本側の弁護人の一人ブレイクニー弁護士が話し始めた途端、ピタリと通訳が止まりました。ブレイクニー弁護士は当然それには気づかず、そのまま英語でかなり熱の入った様子で弁論を続けている。
 傍聴していた新聞記者を含む傍聴席に座る日本人には、そこで何が話されているのかはわからなかったのです。
 その後の検察側の発言も日本語通訳はないまま、ここで日本弁護団副団長の清瀬一郎弁護人が発言台にたち、強い口調でこう抗議した「法廷での裁判長の裁定や検察官・米弁護人の発言内容は、その場で日本語に通訳してもらわないと被告達には、何が言われているのかわからない。条例には審問及びそれに関する手続きは、英語と被告の国語を持って行うとある点に注意してもらいたい。英語と日本語の同時通訳を行うというのは、この裁判が始まる時にあらかじめ決められていた約束だった。それが守られないとなればそもそも法廷の審理が成り立たない一大事である」

 清瀬弁護人はその当たり前のことを指摘したのだ、それに対し裁判長は正確に翻訳するために一旦保留をしたと発言し、午前の審理は終わった。

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 その後、午後の法廷ははなぜか定刻より遅れて、開廷された。どうやら休憩中、裁判官同士で何か重大な話が行われたらしい。そして、引き続き何らかの議論があったが、いずれも日本語に通訳されないまま、午後の休憩に入ってしまった。

 法廷再開後、清瀬弁護人が再び立ち上がった。「法廷ではその都度通訳してもらいたい。先刻の中国検察官の弁論も何を言われているのかわからないので、被告は必要な異議申し立てもできない休憩中、向検察官の弁論は一体何だったのかと疑念を持った者もいた良いことも悪いことも法廷での進行内容が分からないのでは、フェアトライアル(公正な裁判)とは言えない」と再度抗議した。

 これに対して裁判長は、「必要な翻訳はできるだけ早い機会に提供する」と答えてこの論争を打ち切った。その後になってもいっこうに裁判長が約束した「この日の日本語訳」が配られることはなかった。日本文速記録しか読んでいない者や英語力の乏しい日本人傍聴人には、その内容が何だったのかほとんどわからないままで終わってしまった。

 しかも、当時の一般国民は GHQ によってプレスコードと呼ばれる報道規制が敷かれていたことも知らない。

 当然このような異常事態が起こっているということが、新聞マスコミから報じられることもなかった。あの時東京裁判の法廷では何が議論されていたのであろうか?

37年経った昭和58年に公開された日本側弁護人ブレイクニー弁護士の弁論

 その内容を一般国民が初めて知れるようになったのは、それから37年経った昭和58年「講談社/企画制作/東宝東和配給のドキュメンタリー映画東京裁判」が公開された時である。
 映像の中でブレイクニー弁護士は言う「国家の行為である戦争の個人責任を問う事は法律的に誤りである。なぜならば、国際法は国家に対して適用されるものであって、個人に対してではない。個人による戦争行為という新しい犯罪をこの法廷が裁くのは誤りである。真珠湾攻撃でキッド提督が亡くなった事が、殺人罪(訴因39)になるならば、我々は広島に原爆を投下した者の名をあげることができる。投下を計画した参謀長の名も承知している。その国の元首の名前も我々は承知している。彼らは殺人罪を意識していたか? してはいない。我々もそう思う。それは彼らの戦闘行為が正義で敵の行為が正義だからではなく、戦争自体が犯罪ではないからである。何の罪科でいかなる証拠で戦争による殺人が違法なのか?原爆を投下した者がいる、この投下を計画しその実行を命じ これを黙認したものがいる!その人たちが裁いている!」これが打ち切られた通訳の内容だ。

真珠湾攻撃戦争犯罪なら原爆投下も戦争犯罪である

 真珠湾攻撃戦争犯罪なら原爆投下も同じように戦争犯罪のはずだろう。というまっとうな正論だった。しかし、このことが GHQ の占領下で公になることはなかった。たとえ法廷での論争であり単なる一弁護士の意見にせよ「正論」が日本人の間に知れ渡る事を恐れた連合国側は通訳者に同時通訳の一時中止を命じたのだった。

裁判長、清瀬弁護人に必要な翻訳はできるだけ早く提供すると約し37年後とは

 だからこそ裁判長が清瀬弁護人に口では約束しながら日本語訳は配布されないままに終わってしまったのである。そして、正論をぶつけたブレイクニー弁護士が担当した東郷茂徳は A 級戦犯の烙印を押され、禁固20年の刑を受けて獄死、梅津美治郎もまた A 級戦犯終身禁固刑を言い渡され服役中に直腸癌により病没した。これがまかり通ったのが東京裁判であった。

不正だらけの東京裁判の現場

 不正だらけの法廷の現場をリアルに公開、東京裁判の法廷の現場で行われた不正は、

こんなもんじゃありません。検察が資料は伝聞でもなんでも証拠資料として採用するのに、弁護側資料はなんと7、8割方が却下され、中国共産党に関する資料に至っては、なんと75点中74点が却下されそれらの証拠を見比べれば満州事変や盧溝橋事件が中国共産党の仕業だったということは明らかでパール判事は、全員の無罪を主張した上で復讐の欲望を満たすために、単に法律的な手続きを踏んだにすぎないというようなやり方は、国際正義の観念とは縁遠い。こんな”儀式化された復讐”は、瞬時の満足感を得るだけのものであって、究極的には後悔を伴うことを必然である。と強く非難しています。

日本を悪者に仕立て上げた東京裁判

 あなたもこれまで、あの戦争について聞いてきた話が、「一方的に日本を悪者にしようとしている」ということに薄々気づいているのではないでしょうか。

 実際アメリカのルーズベルト大統領はそれは彼らの犯罪的な野蛮な指導者に対しては処罰を加え、報復を加えることを意味する。と終戦前の段階からあらかじめ日本に報復することを宣言しています。

 しかし、残念ながらでは実際に法定内でどのように事実が捻じ曲げられたかということを学校が教えてくれることも、マスコミが報じてくれることもありません。なので真実を学んでいる人とそうでない人では、そもそもの事実認識が異なっています。だから、あったなかったの水掛け論が戦後繰り返されているわけです。そもそも歴史の真実はこの東京裁判で論じることを封殺されたにも関わらず、その根本の事実が取り上げられることはまずありません。
 ですから私たち一般人の目から見れば本当は何が真実なのかわからないのも当然でしょう。「パール判事が絶対に正しいことを、「信じて疑わない」と断言した、敵国であったイギリス政界の重鎮がいました。英国政界の大番頭と呼ばれ、国際法の権威でもあったハンキ―卿の『戦犯裁判の錯誤』です。実はこの本、日本が GHQ から独立してすぐに日本語訳も出されたのですが、何故かその後ばったりと話題にされることがなくなりました。現在アマゾンや書店などでも手に入らない状態です。国立国会図書館の特別な申請を出さなければ入ることができない書庫深くに眠っているんです。
 そこで、この書籍を作家で元東京都知事石原慎太郎さんと明治大学教授入江隆則さんの推薦をもとに、上島氏が復刻しました。

この本を読めば日本はアジアに迷惑をかけた日本は野蛮な侵略国家だった。「中国、韓国に謝罪し続けなければならない」と言った言説を作った東京裁判が、いかに戦勝国の嘘にまみれていたか、ということがよくわかるでしょう。

 過去を支配する者は未来を支配する、現在を支配するものは過去を支配すると語りました。現在の私たちは日本は野蛮な侵略戦争をしたという、東京裁判史観を前提に生きているのではないか?

 しかし、それが本当に正しい認識なのか、旧敵国であったイギリスの政界会の重鎮だったハンキ―卿が『戦犯裁判の錯誤』を表しています。この時代に漏れた一書を是非お手に取っていただきたいと思います。

 私たちは未来の日本を守るでもならないとするならば過去を正しく取り戻さなければならない。

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以上が上嘉郎氏の出版された「戦犯裁判の錯誤」の紹介動画からの引用です。この動画っは多くの大切な事実を私たちに教えてくれています。早速、この本お申し込みをしました。

出典元:『復刻・ハンキー卿「戦犯裁判の錯誤」』「日本が知らない〝反日工作〟の真実・入門編」のうちの1つを上島嘉郎氏が出版から